JCMA | 一般社団法人コンクリートメンテナンス協会

コンクリート構造物の補修・補強に関するフォーラム、コンクリート構造物の補修・補強材料情報

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橋梁の維持管理に関する新技術フォーラム2025開催のお知らせ

橋梁の維持管理に関する新技術フォーラム
～橋梁の健康寿命を延ばし、脱炭素社会の構築に寄与する～　のご案内

2025年12月5日　10：00～17：00　(※開場09：30)
広島県民文化センター　
〒731-0051 広島県広島市中区大手町１丁目５−３

詳細

本フォーラムでは、構造解析の理論的アプローチから、材料・施工・塗装・モニタリング技術に至るまで、橋梁のライフサイクル全体を通じた最新の維持管理技術を幅広く紹介します。
　学術的な観点から構造物の解析手法を学ぶとともに、産業界からは、劣化環境に対応した塗装技術、三次元データを活用した維持管理サイクルの刷新、有害物質を含む塗膜処理を可能にするブラスト技術、レーザーによる下地処理と安全対策など、鋼橋分野における先進的な取り組みを紹介いたします。また、コンクリート構造物の分野では、亜硝酸リチウムを用いた補修技術による鉄筋腐食抑制の最前線や、施工段階で生じる初期欠陥を制御するための方策など、長寿命化に直結する知見について紹介いたします。
　維持管理に携わる技術者の皆様にとって、本フォーラムは、多様な視点から橋梁の未来をあらためて見つめ直す貴重な機会になると自負しています。この学びの場が、橋梁の長寿命化、そして次世代へと受け継がれる強靱で持続可能な社会の実現へと結びつくことを心より願っています。

2025フォーラム開催のお知らせ　

『コンクリート構造物の補修・補強に関するフォーラム2025』
　　～持続可能な未来を見据えたコンクリート構造物の維持管理～

　近年、社会インフラを支えるコンクリート構造物の老朽化が進み、その維持管理が重要な社会的課題となっています。インフラ長寿命化計画に基づき、適切な点検や補修が求められていますが、現場では技術者不足や維持管理コストの増大が深刻化しており、迅速かつ効率的な対応が必要とされています。また、補修技術や劣化診断技術の進展にもかかわらず、実務での適用が十分進んでいない現状も課題です。
本フォーラムでは、「持続可能な未来を見据えたコンクリート構造物の維持管理」をテーマに掲げ、最新の維持管理技術や補修手法を詳しく解説するとともに、現場で直面する具体的な問題を取り上げ、その解決策を共有します。さらに、国道交通省や高速道路管理会社から講師を招き、道路管理者の観点から維持管理のあり方についても議論を深めます。技術者の皆様にとって、最新情報と実務のヒントを得られる貴重な機会となるよう努めます、ぜひご参加ください。
※本プログラムは土木学会認定CPDプログラムです。

『コンクリート診断士試験対策（記述式問題）完全攻略コース』のご案内

本講座は、「日経コンストラクション」「日経アーキテクチュア」「日経クロステック」が開発・運営する法人様向けの土木・建築系資格取得支援サービスです。
コンクリート診断士試験の記述式問題攻略にターゲットを絞った完全オリジナルカリキュラムです。
当協会顧問の十河茂幸先生、専務理事の江良和徳氏の2名が講師を務めています。
ご興味のある方はぜひ、https://nkbp.jp/sikaku_2506c にアクセスしてください。

PDF（321KB）

浸透拡散型亜硝酸リチウム「プロコン40」の材料供給動向について

一般社団法人コンクリートメンテナンス協会
技術委員会

　コンクリート補修材料として活用される亜硝酸リチウムの材料供給動向に関しまして、当協会としての見解を以下に示します。

　亜硝酸リチウムの原材料のうちのリチウムが、電気自動車等に使用されるリチウム電池の材料として世界的に需要が急増しています。
　コンクリートメンテナンス協会で推進している各種の亜硝酸リチウム関連工法は、内部圧入工法をはじめあらゆる使用方法において浸透拡散型亜硝酸リチウム「プロコン40」を適用します。このプロコン40は当協会が材料メーカーと共同で開発したものであり、工法の普及拡大による生産量まで見越した将来展望に基づき、十分な材料供給体制を確保しています。
このような材料供給体制により、今後の補修工事におけるプロコン40の材料供給においては、材料が不足することもなく、納期も通常通りにて対応可能であるとお考え下さい。

当協会についてJCMAとは？

コンクリートメンテナンス協会（ＪＣＭＡ）は、コンクリート構造物の補修や補強に従事する企業及び技術者の技術向上と研鑽を図り、もって、国民の社会資本としてのコンクリート構造物の重要性への理解と、その補修や補強の必要性への認識を深める事により、安定的な社会資本の整備と、コンクリートメンテナンス業界と社会全体の発展向上に寄与することを目的として、活動しています。　